ホルムズ海峡のドローン攻撃が、合意署名から24時間も経たないうちに起きていたかもしれない。トランプ前大統領が2025年5月、Truth Socialに投稿した内容によれば、イランが海峡を航行する船舶に向けて少なくとも4機の自爆型ドローンを発射したという。数日前には「ホルムズ合意」として外交的な握手が交わされ、原油市場は安堵ムードで下落していた。その直後の話だ。

合意署名の翌日に4機のドローン——何のための交渉だったのか

今回の投稿で引っかかったのは、タイミングだった。スイスでの署名式が報じられ、原油価格が4.7%急落した直後に、トランプはこう書き込んでいる。

「イラン・イスラム共和国は、ホルムズ海峡を通過する船舶に対し、少なくとも4機の一方向攻撃ドローンを発射した」

一方向攻撃ドローン、いわゆる「One Way Attack Drone」は、目標に体当たりして爆発する使い捨て型の兵器。安価で迎撃が難しく、フーシ派やイランの関連組織がここ数年で多用してきた手口でもある。もし発射が事実なら、交渉の場で握手しながら、別の場所でドローンを飛ばしていたことになる。

世界の原油輸送量の約20%が通過するホルムズ海峡では、2019年のタンカー攻撃事件以降、何度も一触即発の局面があった。今回の合意はその緊張を緩和するものとして市場に受け止められていたが、イラン 船舶攻撃 2025の報告が出た途端、先物市場はすぐに反応したとされる。

トランプ投稿だけでは動かせない相場——それでも市場が揺れた理由

気になるのは情報源の問題で、今回確認できているのはトランプのSNS投稿のみ。米国務省や国防総省の公式声明は確認できておらず、イラン側は当然否定している。それでも相場が揺れたのは、こうした「未確認の情報」が原油市場では繰り返し先行してきた経緯があるからだろう。

ホルムズ海峡のドローン攻撃という組み合わせは、トレーダーにとって反射的に動かざるを得ないキーワードになっている。情報の真偽よりも、「もし本当なら」のシナリオを先に織り込む動きが起きやすい市場構造がある。合意後の安堵売りが入っていた分、反転の幅も大きくなった。

この先どうなる

焦点は二つ。一つは攻撃の事実確認で、米軍の中東司令部（CENTCOM）か関係国の海軍が独自情報を出すかどうか。もう一つは、ホルムズ合意そのものの再交渉論が出てくるかどうかだ。イラン 船舶攻撃 2025が続くようなら、合意は紙の上だけという評価が固まりかねない。逆にイラン側が否定を貫き、攻撃の証拠が出てこなければ、今回はトランプの政治的なメッセージ発信という解釈も残る。いずれにせよ、ホルムズ海峡を巡る綱引きはしばらく続きそうで、原油の上値は重くなるだろうと見ておくのが現実的なところじゃないか。