Iran nuclear deal 2025——その言葉が現実になるかもしれない投稿が、現地時間2025年5月22日にTruth Socialに現れた。トランプ前大統領のアカウントに「イラン・イスラム共和国との合意が完了した」という一文が流れた瞬間、原油トレーダーの視線がホルムズ海峡へと向いた。ただし投稿は「ここに完全に……」で唐突に途切れており、合意の全容は今もブラックボックスのままだ。
投稿が途中で消えた、その先に何があるのか
Truth Socialへの投稿原文はこうだった。
「イラン・イスラム共和国との合意が完了した。全員に祝福を！ここに完全に……」
文章が途切れた理由は不明。誤投稿なのか、意図的な情報制限なのか、判断する材料がない。確認を取ろうにも、米ホワイトハウス・国務省のどちらも公式声明を出しておらず、イラン外務省も沈黙。ReutersとAPの両通信社も独立した裏取りができていないと伝えた。
SNS上の一文が外交的事実として扱われるまでには、まだ相当な距離がある。それでも市場が反応せずにいられない理由は、Hormuz Strait blockadeというキーワードにある。ホルムズ海峡は世界の石油輸送量の約2割が通過する咽喉部。ここが封鎖されれば、日本を含むアジア諸国のエネルギー調達は即座に圧迫される。
「封鎖完了」から「合意完了」へ、わずか数週間の転換
引っかかったのは時系列だ。過去数週間、トランプは「海軍による完全封鎖」という強硬姿勢を繰り返し強調していた。その同じ人物が突如、合意を祝うメッセージを投げ込んできた。
考えられるシナリオは大きく三つ。①水面下の交渉が実際に進展し、実質的な停戦ないし核開発制限の合意に至った。②外交的勝利を演出するための先行発信で、詳細は後から肉付けされる。③投稿ミスか、あるいは別の文脈での「合意」（例：別案件の取引）を誤解させる形で流れた。
どれが正解かは、今の段階では判断不能。ただ、Iran nuclear deal 2025が仮に本物であれば、2018年のJCPOA離脱以来7年越しの外交的着地点となる。Trump Truth Social Iranという組み合わせが世界の通信社を揺さぶるのは、その重みがあるからだ。
この先どうなる
最短で確認が取れるとすれば、トランプ本人による続報投稿か、ホワイトハウスの公式ブリーフィングだろう。イラン側はハメネイ師あるいはアラグチ外相が声明を出すかどうかが試金石になる。どちらも沈黙を続けるなら、「合意」は対外向けのシグナルに過ぎなかった可能性が高まる。原油価格はこの不確実性を反映して乱高下しやすい局面に入っており、Hormuz Strait blockadeをめぐる軍事的プレゼンスが実際に縮小されるかどうかが、市場にとっての最終判断材料になりそうだ。投稿の続きが出るまで、祝福するのはまだ早い。