トランプ大統領がイラン再攻撃に言及したのは、自ら「平和が近い」とも受け取れる発言をした翌日のことだった。この急旋回は今回だけじゃない——ここ数週間、まったく同じパターンが繰り返されている。和平ムードを醸し出したかと思えば翌朝には「再び攻撃する」と表明する。読んでいて「どっちが本音なんだ」と引っかかった人は多いはずで、それが世界市場と外交の両方に深刻な揺らぎを生んでいる。

ホルムズ海峡20%——数字が示すリスクの重さ

ホルムズ海峡を通過する原油は、世界供給量のおよそ20%にのぼる。この数字を念頭に置くと、「再攻撃」発言がなぜ即座にエネルギー市場を揺るがすのかが分かる。イランが報復として海峡封鎖に動いた場合、欧州・アジア向けのタンカー輸送は一夜にして詰まりかねない。ホルムズ海峡の原油リスクは「いつかの話」ではなく、大統領が発言するたびに価格に織り込まれる現在進行形の変数になっている。

2025年末以降、イランは核濃縮を続けており、技術的な「核保有までの距離」は縮まり続けているとされる。交渉の窓が開いているうちに合意できなければ、そもそも外交で止める手段がなくなる——そういう段階にさしかかっているらしい。

「平和予告→攻撃宣言」急旋回の繰り返しが生むもの

ニューヨーク・タイムズは6月10日付の中東情勢ライブ記事でこう伝えている。

数週間にわたり、大統領は平和を予測する発言と全面戦争への回帰を脅かす発言の間を揺れ動いており、イランとの戦いがいつ、どのように終わるのかは依然として不透明な状態にあります。

「不透明」という言葉は外交レポートの決まり文句にも聞こえるが、今回は少し違う意味を帯びている。不透明なのは「戦争が終わるかどうか」ではなく、「大統領自身が何を決めたいのか」という点にまで及んでいる。これはイラン核交渉の崩壊リスクだけでなく、中東地域全体の同盟国・敵対国双方が「アメリカの次の一手」を読めなくなっている状態を意味する。

イスラエルはこのシグナルを強硬路線の後ろ盾として使い、湾岸諸国はヘッジとしてアジアとの関係強化に動く。大統領の「ブレ」が一国の意思決定にとどまらず、地域の力学そのものを書き換えつつある——調べていくと、そういう構図が見えてきた。

この先どうなる

直近の焦点は二つ。ひとつはイランが核濃縮のペースをどこまで上げるか。もうひとつはトランプ政権が「攻撃再開」を本当に実行するタイミングを持っているのか、それともカードとして温存し続けるのか、だ。イラン核交渉の崩壊が現実になれば、外交的解決の選択肢は急速に狭まる。ホルムズ海峡の原油リスクが価格に反映されるのは「有事の後」ではなく「有事の予感が広まった瞬間」——市場はすでにそのモードに入りつつある。次の発言が何曜日に来るかで、週明けの原油先物が動く。そういう綱渡りが、もうしばらく続きそうだ。