ホルムズ海峡の空爆が、土日の48時間に2度起きた。米中央軍（セントコム）は声明で、イランのゴルーク及びケシュム島にあるドローン指揮統制拠点と防空レーダーを「自衛のための攻撃」として破壊したと発表。これに対しイラン革命防衛隊（IRGC）は即日、米軍が使用した空軍基地への報復攻撃を宣言した。核合意の交渉テーブルが存在する一方で、現場では砲火が止まらないという、奇妙な二重構造がいま出現している。

MQ-1撃墜が引き金、ケシュム島まで飛んだ米軍の意図

発端はイランによる米軍MQ-1ドローンの撃墜だった。セントコムは「国際水域上空で運用中だった」と強調し、これを「攻撃的行動」と断定。週末の空爆はその直接報復として位置づけられている。

ケシュム島はホルムズ海峡の入口、イラン本土まで約30キロに位置する戦略的な島だ。ここにIRGCがドローンの地上管制局を置いていたという事実は、イランがホルムズ通航船舶への遠隔攻撃能力をすでに整備していたことを示唆している。

「米中央軍は、今週末にイランのゴルーク及びケシュム島にある、ドローン用のイラン軍レーダーおよび指揮統制拠点に対して『自衛のための攻撃』を実施したと発表した。」（US Central Command / BBC News）

セントコムのX投稿によれば、今回の攻撃では米戦闘機がイラン軍の防空システム、地上管制局、そして「地域水域を通過する船舶に明確な脅威をもたらす」と判断した2機のドローンを破壊している。米軍に死傷者はなかったとされているが、IRGCはシールリー島の通信塔攻撃への報復として米軍基地を砲撃したと主張し、さらに「侵略が繰り返されれば反応は全く別物になる」とFARS通信を通じて警告を発した。

クウェートも対応宣言、原油輸送20%が通過する咽喉部で何が変わる

クウェート軍は「敵対的なミサイルとドローン攻撃への対処」を公式に表明した。ホルムズ海峡は世界の原油海上輸送量の約20%が通過する要衝で、封鎖や通航妨害が続けば原油市場への影響は不可避だ。IRGC報復宣言と米軍ゴルーク・ケシュム島攻撃が重なったこのタイミングで、湾岸各国が事態を「他人事」と扱えなくなってきた、というのが実態に近い。

外交の側では、トランプ大統領が米メディア複数の報道によれば最新の和平案に「修正」を要求したとされる。交渉継続の意思はあるらしいが、突破口が開く気配は今のところない。軍事と外交が完全に別の回路で動いているような状況で、どちらが先に動くかは読めない。

この先どうなる

当面の焦点は三つある。①IRGCが宣言した「全く別の反応」が実行されるかどうか、②トランプの要求した和平案修正の中身が明らかになるタイミング、③クウェートを含む湾岸諸国が軍事的関与をどこまで広げるか。ホルムズ封鎖が現実になれば、日本を含むアジアのエネルギー輸入国はLNG・原油の調達ルートを急いで再計算することになる。ただ現時点では、双方とも全面戦争への明確な意思を示したわけではない。局地的な応酬を続けながら交渉圧力を高める「管理されたエスカレーション」のパターンに、まだ収まっているともいえる。この週末のように48時間で状況が一変する展開が続くなら、次のニュースアラートが来るまで目を離さないほうがいい。