ホルムズ海峡での米軍攻撃が確認された瞬間、核交渉のテーブルは消えた——少なくとも、そう見える。米軍がホルムズ海峡付近のイラン関連拠点を攻撃し、イランは直ちに報復を宣言。The New York Timesによれば、米当局はイランによる「脅威的な行動」を事前に把握した上で今回の軍事行動に踏み切ったとされる。つまり、偶発的衝突ではなく、意図された先制行動だった可能性が高い。
世界の石油2割が通るルートで何が起きているか
ホルムズ海峡は、ペルシャ湾の出口にあたる幅最狭部約55キロの水道だ。ここを通過する原油は世界全体の輸送量のおよそ20%に相当し、日本が輸入する原油の大部分もこのルートに依存している。仮に海峡が封鎖に近い状態になれば、原油価格は数日で跳ね上がり、日本のガソリン価格や電気代に即座に跳ね返る。「遠い中東の話」と思うのは難しい地図の話だった。
「米軍がホルムズ海峡付近の拠点を攻撃した後、イランは報復を警告した。」（The New York Times, 2026年5月26日）
米イラン軍事衝突2026として記録されるであろうこの事態が厄介なのは、タイミングだ。両国はここ数カ月、核合意の再建に向けた外交交渉を断続的に続けていた。その交渉が進んでいたからこそ、今回の攻撃がどちら側にとっても「裏切り」に映る余地がある。イラン国内では強硬派が「だから外交は無駄だった」と声を上げ、穏健派は立場を失いつつあるらしい。
イランの「報復宣言」が示す3つのシナリオ
イランが報復を宣言したとき、その手段は大きく三つに分かれるとみられている。一つ目は、ホルムズ海峡の通行妨害——機雷敷設や海軍艦艇による検問で、タンカー輸送を滞らせる作戦だ。二つ目は、イエメンのフーシ派やイラク・シリアの親イラン武装組織を通じた代理攻撃で、米軍基地や同盟国施設を標的にする間接手段。三つ目は、核施設へのさらなる投資加速というカードで、外交圧力を逆手に取る動きだ。どれを選ぶかは、イラン最高指導者ハメネイ師の次の一手次第だった。
この先どうなる
焦点は二つある。一つは、イランが「報復宣言」をどこまで実行に移すか。言葉だけで終われば市場は落ち着くが、ホルムズ海峡で具体的な妨害行動が確認された瞬間、原油先物は大きく動く。もう一つは、核交渉の行方だ。米側がこのまま交渉継続の姿勢を示すか、イランがテーブルを蹴るか——どちらも「次の72時間」が分岐点になりそうだ。米イラン軍事衝突2026は、まだ序章かもしれない。