イラン濃縮ウランが、再び世界の火種になりつつある。トランプ前大統領がTruth Socialに投稿した一文は短かったが、その射程は長かった——「濃縮ウランは直ちに米国に引き渡されるか、さもなければ」。現在イランは60%超の高濃縮ウランを数百キログラム規模で抱えているとされ、核兵器に必要な90%濃縮への技術的なハードルは、専門家の試算では数週間しかない。
トランプ投稿の全文に漂う「さもなければ」の重み
問題の投稿を改めて見ると、要求の言葉はシンプルだった。
「濃縮ウラン（核の塵！）は直ちに米国に引き渡されるか、さもなければ——」
「さもなければ」の後は書かれていない。その空白が、逆に読む者の想像を最大限に広げる仕掛けになっている。外交的な交渉の呼びかけとも取れるし、軍事行動の予告とも読める。どちらの解釈を採るかで、受け取る側の対応は180度変わってくる。かつてJCPOA（イラン核合意）が機能していた頃は、濃縮レベルに上限が設けられていた。トランプが2018年に一方的に離脱し、その後イランが段階的に制限を超えてきた経緯を踏まえると、今回の要求はその積み重なった不信の末に出てきたものらしい。
受諾・拒絶・交渉——イランに残る三つの出口
イラン側の選択肢を整理すると、大きく三つに絞られる。ひとつは要求を受け入れてウランを移送し、何らかの見返りを得る道。ふたつ目は完全拒否で、強硬派が支持する路線だが制裁強化や軍事圧力を呼び込む。三つ目は「交渉に応じる姿勢を見せつつ時間を稼ぐ」戦術で、過去にも使われてきたパターンだ。ただし今回は、トランプ核最後通牒という形で投稿されたこと自体が外交チャンネルの外にある。通常の外交では言わないことを公開の場で言う——それがトランプ流の圧力外交であり、相手国の国内世論を揺さぶる効果も計算されているんじゃないかと思えてくる。イラン国内では最高指導者ハメネイ師の強硬路線と、実利を求める穏健派の綱引きが続いていて、この投稿がどちらの勢力を利するかはまだ見えない。
この先どうなる
JCPOA崩壊後の核外交は、今や公式な枠組みを持たないまま漂っている状態だ。トランプ政権が本格的に動き出せば、対イラン制裁の再強化と並行して、サウジアラビアやイスラエルへの働きかけも強まるだろう。イランがウラン移送を拒否した場合、次の一手として挙がるのは追加制裁か、それとも軍事オプションの検討か——いずれにせよ、答えが出るのは早そうだ。「さもなければ」の続きが明らかになる日は、そう遠くないかもしれない。