トランプのTruth Social投稿が、48時間以内にイランへの最終通告を突きつける内容だったとしたら——そう読み解ける投稿が、自身の公式アカウントから発信された。完全な非核化か、徹底的な圧力か。この二択を迫るのはトランプ外交の十八番だが、今回は「期限」という言葉が加わった点が引っかかる。

「48時間」に込められたトランプ流交渉術

トランプ氏がイランに対してタイムリミットを設けるのは、初めてではない。2018年の核合意（JCPOA）離脱時も、事前の警告を繰り返した末に電撃的な決断を下した。今回のTruth Social投稿もその流れを踏んでいるようにみえる。

注目すべきは発信のタイミングだ。イラン核交渉2025をめぐっては、欧州外交筋とオマーンを仲介とした間接交渉が水面下で続いているとされてきた。そこへ「48時間以内に決断」という言葉が公開の場に放り込まれれば、交渉テーブルそのものがひっくり返りかねない。

「トランプ前大統領は自身のSNS、Truth Socialに投稿。イランとの核交渉において完全な非核化か、徹底的な圧力かという二択を迫る姿勢を改めて示したとみられる」（NewsRadarJP編集部・動画ナレーションより）

外交の世界でいう「最後通牒」に近いニュアンスを持つ発言が公開SNSに流れるのは、相手国への圧力であると同時に、国内支持層へのパフォーマンスでもある。どちらの側面が強いかは、この48時間の動きが教えてくれるだろう。

ホルムズ海峡と原油市場、すでに緊張の火種はある

イラン核交渉2025が決裂した場合、最初に反応するのは原油市場だろうと多くのアナリストはみている。世界の原油輸送量の約2割が通過するホルムズ海峡の緊張が高まれば、供給不安から先物価格が急騰する、というのが過去のパターンだ。

実際、直近数週間でも革命防衛隊による貨物船拿捕や米軍機との緊張が報じられており、海峡周辺はすでに火種が散らばった状態にある。トランプ側が強硬路線に転じれば、イランが「出口封鎖」をちらつかせる可能性は低くないとされる。

ただ、トランプ氏の投稿が実際に核合意交渉の完全破棄を意味するのか、それとも交渉を有利に進めるための「揺さぶり」なのかは、まだ判然としていない。SNSの140文字前後に国際情勢の命運を読み込もうとするのは、昔も今もリスクがある。

この先どうなる

今後48時間が最初の分水嶺になる。イラン側が沈黙を続けるか、ロハニ派や外務省筋から反発声明が出るか——その反応次第で、トランプ投稿が「単なるブラフ」か「本物の政策転換」かが見えてくるはずだ。原油市場はすでにホルムズ海峡リスクを価格に折り込み始めているとの観測もあり、週明けの動向は要注目といえる。欧州各国が仲介に動くかどうかも、次の焦点になりそうだ。