米国債利回りが、約2カ月ぶりとなる3月以来の高水準に跳ね上がった。きっかけは原油価格の急騰——それだけ聞くと「またか」と思う人もいるかもしれないが、今回は市場の反応の速さが少し違っていた。
原油1バレルの値動きが、FRB利下げを遠ざけた
エネルギーコストの上昇はガソリン代だけの話じゃない。輸送費、製造コスト、食料品価格——物価全体を押し上げる燃料になる。それが投資家の頭にあるから、原油が上がった瞬間に「FRBは利下げなんてできない」という計算式が動き出す。
Bloombergが報じた内容によれば、今回の動きはまさにその構図だった。
原油価格の上昇がFRBの利下げ期待をさらに侵食する中、米国債は下落し、利回りは今月最高水準に達した。
国債価格が下がれば利回りは上がる。これは債券の基本だが、今起きているのはその教科書通りの動きで、速度が問題になっている。FRB利下げ観測が後退するたびに、資金は短期運用へ逃げ、長期国債が売られる——そのサイクルが今回また回り始めた格好だ。
日欧の投資家には「ドル建て資産」の再点検が迫られている
米国債利回りの上昇は、米国だけのローカルニュースじゃない。日本や欧州の機関投資家が大量に保有するドル建て資産の運用コスト構造が、根本から変わりかねない局面でもある。
為替ヘッジコストは米国金利に連動して動く。利回りが上がれば円建てや欧州通貨建てでのヘッジ費用も膨らみ、実質的な利回りが削られる。「米国債を買えば安定収益」という前提が成り立ちにくくなるわけで、ポートフォリオの組み直しを迫られる投資家が出てくるのは自然な流れだろう。
住宅ローン金利への波及も現実的だ。米国の30年固定住宅ローン金利は国債利回りと強く連動しており、利回り上昇が続けば住宅市場の冷え込みが改めて意識されることになる。企業の借入コスト上昇も、設備投資計画の先送りにつながりやすい。
この先どうなる
焦点は中東情勢が原油供給にどこまで影を落とし続けるか、に尽きる。供給不安が長引けば原油高は一過性で終わらず、FRB利下げ観測の後退も「数週間の揺り戻し」では済まなくなる可能性がある。原油価格高騰がインフレ統計に反映され始めるのは早ければ1〜2カ月後。次回のCPI発表がひとつの節目になりそうで、それまでは米国債利回りの高止まりと株式市場の神経質な動きが続くとみておいたほうがいい。日本の投資家にとっては、為替と金利の両面で目が離せない夏になるかもしれない。